アリーナ・サバレンカは、ウィンブルドン後にトップ選手たちが再びメディア対応を制限する必要がないことを望むと語った。グランドスラムの賞金配分をめぐる働きかけの一環として、今大会では一部の選手がメディア対応を15分に区切る形で抗議しているが、ウィンブルドンで同じ対応を取っていない選手もいる。
BBCによると、ヤニック・シナーやコリ・ガウフも含まれる選手グループは、賞金として分配されるグランドスラムの収益割合を増やすことに加え、年金や出産休暇などの福利厚生への拠出強化も求めている。彼らは、各大会に対して収益の16%を賞金に回し、2030年までに22%へ引き上げるよう求めている。
ウィンブルドンは今年、総賞金を20%増額し、合計6420万ポンドとした。男女シングルスの優勝者はそれぞれ360万ポンドを受け取り、1回戦敗退者は8万ポンドを得る。この増額を受け、アレックス・デミノーやアレクサンダー・ズベレフのように、抗議の形式とは異なる立場を取る選手も出ている。
この対立が重要なのは、選手側のメッセージが結束感に支えられているからだ。ウィンブルドンの増額を大きな前進と見る選手がいる一方で、より広い収益配分はなお低すぎると考える選手もいるため、今後のグランドスラムとの交渉は、見出しを飾る賞金額だけでなく、選手間の合意形成にも左右されそうだ。


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