ダブルス選手、ドロー縮小と賞金配分見直し案にATPへ反発

男子ダブルスの有力選手たちは、2028年以降に男子ダブルスの出場機会や賞金が大きく減る可能性のあるATPの提案に反発している。争点となっているのは、ドローの縮小とダブルスへの賞金配分の引き下げで、現時点では最終決定は下されていない。

ウィンブルドンで議論されたとされる案では、ATPマスターズ1000大会のダブルス出場枠は16組まで、規模の小さいツアー大会では8組まで減る可能性がある。また、ダブルスに回る賞金の割合も、およそ20％からおよそ10％へ下がり、その分はシングルス選手へ再配分される可能性がある。

選手側は、こうした変更がダブルスを成り立たせるのをごく一部のエリートだけに限定してしまい、特に世界ランキング30位以内に入れない選手に大きな打撃になると主張している。懸念は個々の収入だけではなく、ダブルス専門選手がフルタイムのキャリアとして競技を続ける道そのものが細ることにもある。

一方、ATPの説明は、この見直しをより持続可能なモデルづくりの一環と位置づけ、序盤のシングルス賞金への追加投資の可能性にも触れている。つまりテニス界では、商業的な需要、選手の生活基盤、そしてプロ競技におけるダブルスの位置づけをどう両立させるかという、より大きな議論が改めて浮かび上がっている。