ウィンブルドンの賞金ボイコット：トップ選手がメディア対応を絞る理由

トップ選手たちは、ウィンブルドンでの賞金をめぐる抗議を続けており、第1週の試合後のメディア対応を15分に制限するなど、取材機会を絞っている。選手側の中心的な要求は、グランドスラム大会が収益のより大きな割合を賞金や選手向けの福利厚生に回すことだ。

ウィンブルドンは賞金総額を20%増やして64.2百万ポンドとした。男子・女子シングルスの優勝者にはそれぞれ3.6百万ポンド、1回戦敗退者には8万ポンドが支払われる予定だ。それでも選手側が今年求めているのは、各大会収益の16%を賞金に充てること、そして2030年までに22%へ引き上げることだ。記事によれば、ウィンブルドンの提示額はその基準をなお約700万ポンド下回っている。

争点は、単なる優勝賞金の額面だけではない。選手たちは、年金、医療、出産に関する基金への拠出強化に加え、試合日程、深夜の終了、長期化する大会運営などについて、より大きな発言権も求めている。

この抗議は全仏オープンでの対応とも重なる。そこでは一部のトップ選手がメディア対応をおよそ15分にとどめたが、基本的な義務を果たした後だったため罰則は科されなかった。編集担当者やファンにとっての焦点は、選手側のより大きな収益配分を求める主張が、主要大会には施設整備や周辺競技への投資も必要だとするグランドスラム側の反論を上回るのかどうかだ。